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「個人事業主」を英語で言うには?「自営業」「フリーランス」「屋号」など職種を表現する英語

海外のクライアントと取引をする際には、「個人事業主」や「自営業」など職種や肩書を英語で説明する必要が生じます。

この記事では、「個人事業主」などの職種の英語表記についてご紹介します。

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【目次】 この記事でわかること

「個人事業主」「自営業」「フリーランス」の日本語の意味

まず「個人事業主」「自営業」「フリーランス」の日本語の意味を確認しておきましょう。

「個人事業主」

個人事業主とは、「法人」を設立せずに、「個人」で事業を営む人のことです。開業届を税務署に提出する必要があるため、税制上の呼び名とも言えます。

「自営業」

自営業は、自分で事業を営む人の総称です。1人で営む人もいれば、従業員を雇用するなど規模が自由です。そのため「個人事業主」として経営する人だけでなく、「法人」も含まれます。

「フリーランス」

フリーランスは、企業に属さない働き方のことです。企業などから仕事を請け負う人のことです。

では、これらの意味の違いを踏まえたうえで、英語表現をみていきましょう。

「個人事業主」の英語表現

Sole proprietor

「Solo proprietorship」は、「個人事業主」を意味する英語表現のひとつです。直訳すると「個人事業主の責任者」です。

会社形態を問わず、事業主本人が、損害等を負う責任を負っている場合に使われます。しかし、この表現は、法律や契約用語の英語です。

そのため、契約書などの公式文章などで使われる表現であり、日常会話では使われません。

small business owner

数名の従業員を雇用している個人事業主であれば、小規模な事業形態を意味する「small business owner」と表現できます。

Private business owner

「Private business owner」も、小規模な事業形態を意味します。

「自営業」の英語表現

Sole proprietorship

「Sole proprietorship」の「Sole」には「一人の・単独の」、「Proprietorship」には「事業経営」「所有権」の意味があります。

self-employed / self-employment

直訳すると「自分自身を雇用している」を意味する形容詞の「Self-employed、名詞の「self-employment」は、自営業を意味します。誰にも雇用されていないので、適切な表現です。

「I’m self-employed 」で「私は自営業者です」と表現することができます。

「フリーランス」の英語表現

Freelance

「Freelance」は、副詞で「フリーで」「自由契約で(働く)」、動詞で「フリーで働く」を意味します。

Freelancer

「Freelancer」で、雇用形態を問わず自由契約で働く「フリーランサー」と表現できます。翻訳家や写真家などがが該当します。

「屋号」の英語表現

個人事業主やフリーランスの多くは、個人名で活動していますが、中には本名を公にしたくない方もいるかもしれません。そのような場合、「屋号」を持つことができるでしょう。

「屋号」は英語で「Business name」「Trade name」「Store name」と表現されています。

「name」はご存知の通り「名前」という意味で、「Busines」は「ビジネス」、「Trade」は「商売」、「Store」は「店舗」と英語には複数の表現があります。

屋号の実例

個人事業主の屋号を英語表記する場合、そのまま英訳することができます。一例として以下のようなものが挙げられます。

◯◯事務所〇〇 office
◯◯商店〇〇 store
◯◯屋〇〇 store
〇〇研究所〇〇  laboratory
〇〇会〇〇 company

また、〇〇 Studio、〇〇 Designなども個人事業主の屋号として使われています。

「肩書」の英訳表現

会社のホームページや名刺などには、名前とともに「肩書」を表記するのが一般的です。個人事業主であれば、「代表」「店長」「店主」などが肩書になります。

では、英語でどのように表記するのでしょうか?

・代表:a representative / a delegate / Owner / President

・店長 / 店主:shopkeeper / store manager

さらに詳しく表現することもできます。

デザイナーDesigner
アーティストArtist
写真家Photographer

「個人事業主」などの英語表記が必要になる場面

「個人事業主」「自営業」「フリーランス」などの英語表記が必要となる場面は、年々増えています。

海外のクライアントと取引する場合はもちろん、ネット上で営利活動をする場合は、日本語と英語表記の両方の記載が求められるケースが増えています。

今後ますますグローバル化が進むことが考えられますので、この機会に英語表記を覚えておきましょう。

まとめ

個人事業主など職種の英語表現についてご紹介しました。海外クライアントとの取引をはじめとし、事業形態や屋号、肩書などを英語で表現しなければならない状況は突然生じるものです。

この機会に自分の身分を英語で表現できるようにしておきましょう。

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